今回は、超重要の6つの係数について解説します。

一つ一つ抑えて使い分けの理解と計算力を鍛えましょう！

6つの係数とは？

そもそも６つの係数とは「お金の時間的価値」を計算するために使う数値で、将来の価値や現在の価値、積立や返済額を求めるときに利用する係数のことです。

係数の一覧

難しく見えるかもしれませんがそんな難しいことではありません。結局はこの係数をかければ一発で求めたい金額がでるよ、というものです。

6つの係数の使い分けのコツ

• 将来 → 現在に直すとき
  → 現価係数・年金現価係数
• 現在 → 将来に直すとき
  → 終価係数・年金終価係数
• 積立の計画
  → 減債基金係数
• 返済の計画
  → 資本回収係数

6つの係数は問題を解いて慣れるのが一番早いと思うのでたくさんの過去問を解きましょう。

問題を解くときは過去問道場がおすすめです。

今日の問題

Q1，現在40歳のＡさんが、60歳の定年時に、老後資金として2,000万円を準備するために、現在から20年間、毎年一定額を積み立てる場合、必要となる毎年の積立金額は（      ）である。なお、毎年の積立金は、利率（年率）１％で複利運用されるものとし、計算にあたっては下記の〈資料〉を利用するものとする。

＜資料＞

1)    819,500円
2)    908,000円
3)  1,000,000円

Q2，元金2,000万円を、利率（年率）１％で複利運用しながら10年にわたって毎年均等に取り崩して受け取る場合、毎年の受取金額は、下記〈資料〉の係数を使用して算出すると（      ）となる。

1)  2,000,000円
2)  2,112,000円
3)  2,209,200円

6つの係数のポイント

問題演習をし、それぞれの係数の特徴を掴もう！

この分野は実技試験での出題率２００%と言われるほど頻出です。

全然、難しい分野でもないので基本を抑え、試験で得点をとりましょう。

次回は、住宅ローンについてです。

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今回は実技試験、超頻出であるライフプランニングの手法について解説します。

これを見れば試験で2点は上げることができるのでしっかり学習しましょう！

ライフプランニングとは

そもそもライフプランニングとは顧客をヒアリングし、分析したり提案したりすることをいいます。

その際、使用するツールとしてあるものが、

• ライフイベント表
• キャッシュフロー表
• 個人バランスシート

です。

ライフプランニングのツール

次に、それぞれのツールの概要について説明していきます。

ここからが超頻出ですよ！

ライフイベント表

ライフイベント表とは、家族の将来のライフイベントと、それに必要な資金の額を時系列にまとめた表を言います。

この表を見ることで、家族のイベントと必要資金を瞬時に確認することができます。

また、ライフイベント表を作成することによって、夢や目標を明確にすることができます。

キャッシュフロー表

キャッシュフロー表とは、ライフイベント表と現在の収支状況をもとづいて、将来の収支状況と貯蓄残高の予想をまとめた表を言います。

基本的にこのような表になっていて横に年数、縦にそれぞれの項目が書かれています。

FP試験ではこの表の穴埋め問題が必ずと言っていいほど出題されます。

この図にはありませんが、それぞれの項目の変動率が書いており、その変動率と年間収支を考慮した、貯蓄残高を求める問題などがよく出題されるのでしっかり押さえておきましょう。

個人バランスシート

個人バランスシートとは、一定時点における資産と負債のバランスを見るための表です。

ここで押さえておきたいことは、負債（ローンなど）と純資産（返済義務のない自己資本）の合計額は、資産額になるということです。

また、株式や不動産などの資産は取得時の価額ではなく時価で記入します。

可処分所得とは

最後に、可処分所得について解説します。

可処分所得とは、年収から社会保険料（健康保険、厚生年金保険、雇用保険など）と所得税や住民税を差し引いた金額です。

いわゆる、手取り収入ってことですね。

キャッシュフロー表の収入欄には、年収ではなくこの可処分所得を記入します。

今日の問題

Q1，個人の資産や負債の状況を表すバランスシートの作成において、株式等の金融資産や不動産の価額は、作成時点の時価ではなく、取得時点の価額で計上する。

Q2，個人のライフプランニングにおけるキャッシュフロー表は、現在の収支状況や今後のライフプランをもとに、将来の収支状況や貯蓄残高などの推移を表形式にまとめたものである。

ライフプランニングの手法のポイント

ライフプランニングのツールを確認しておこう！

この分野の、キャッシュフロー表や個人バランスシートの穴埋め問題は頻出です。

過去問を繰り返し解き、問題に慣れておきましょう。

次回は、6つの係数についてです。

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今回から、中学生でもFP3級合格を目指せるように中学生でもわかるFP3級シリーズを始めたいと思います。

今回は、FP試験頻出のFPの業務と関連法規について解説していきたいと思います。

FP業務の原則

早速、FP業務の原則について説明します。

FPの業務では仮定の事例の説明や一般的な説明に限られていて、他資格を有しないFPは専門業務を行うことができません。

すなわち、個別具体的な相談や他の専門家が行う独占業務を行うことができません。

例を挙げて説明します。

FP業務と弁護士法

弁護資格を持たないFPは、具体的な法律の判断や法律事務を行うことができません。

ただし、遺言書の作成指導や公正証書遺言の証人はOKです。

FP業務と税理士法

税理士資格を持たないFPは、具体的な税務相談や税務書類の作成を行うことはできません。

仮の事例に基づく計算や一般的な税法の解説は行うことができます。

FP業務と金融商品取引法

金融取引業者としての登録を受けていないFPは、投資判断の助言や顧客資産の運用を行うことはできません。

金融商品の一般的な説明を行うことはできます。

具体例を3つ挙げましたが、要するに普通に考えてダメなことはダメってことですね。

弁護士や税理士などしかできない専門的なことはその専門の人しかできない。

ってことです。

試験では、「一般的」か「具体的」かを考えることで見分けをつけることができます。

今日の問題

Q1，税理士の資格を有しないFPは、顧客である相続人の求めに応じて、被相続人の実際の財産の価額をもとに具体的な相続額を算出し、その内容を説明することができる。

Q２，金融商品取引業の登録を受けていないFPでも、顧客と有償で投資顧問契約を結び、その契約に基づいて、顧客に株式の推奨銘柄の情報を提供することができる。

FPの業務と関連法規のポイント

FPは専門的なことはできない！

試験ではその行動をFPができるかできないかを問われます。
具体的な説明や判断はできないと覚えておきましょう。

次回は、ライフプランニングの手法についてです。

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